「エンジニアになるのに資格は要りますか?」という質問への答えは、「必須ではないが、持っていると得をする場面は確実にある」です。
この記事では、資格が効く場面と効かない場面を分けたうえで、資格よりも先に必要になるものを整理します。
資格がなくてもエンジニアの仕事はできる
医師や弁護士と違い、ソフトウェア開発には「この資格がないと業務をしてはいけない」という決まりがありません。国家資格である情報処理安全確保支援士も、名乗るための資格であって、持っていないとセキュリティの仕事ができないわけではありません。
つまり、コードが書けて、動くものを納められるなら、資格ゼロでも仕事は成立します。実際、現場で活躍しているエンジニアの中には資格を1つも持っていない人が珍しくありません。
それでも資格が効く3つの場面
1. 実務経験が浅いとき
経験3年以上のエンジニアは、職務経歴そのものが実力の証明になります。一方で未経験や1年目は、見せられる実績がまだ少ない状態です。このとき資格は「基礎を体系的に勉強した」「最後までやり切れる」という客観的な材料になります。
2. SESや受託で、案件の条件になっているとき
SESの案件では、スキルシートに書かれた資格が書類選考の判断材料になります。クラウド案件でAWS認定が歓迎条件に入っていたり、公共系の案件で情報処理技術者試験の合格者が求められたりするケースがあります。同じスキル感の候補者が並んだとき、資格が最後のひと押しになることは実際にあります。
3. 知識の抜けを埋めたいとき
実務だけで覚えた知識は、どうしても担当範囲に偏ります。フロントエンドばかり書いてきた人がネットワークやデータベースの基礎を問われて詰まる、というのはよくある話です。資格の勉強は、この偏りをならすのに向いています。
取るなら、まずはこのあたり
基本情報技術者試験が最初の候補です。IPAの統計では、令和7年度の受験者数は147,186人、合格者数は56,370人、合格率は38.3%でした。同じ年度のITパスポートは合格率48.6%、応用情報技術者は23.4%なので、難易度はちょうどその中間です。
受験を考えている人は日程に注意してください。基本情報、ITパスポート、情報セキュリティマネジメントの3試験は、システムの入れ替えのため2026年12月28日から一時休止し、再開は2027年1月下旬の予定です。年内に申し込んだ人は12月27日までに受ける必要があります。
その先は、進みたい方向で選びます。
- 設計や上流に進みたい人は、応用情報技術者試験。2026年度からパソコンで受けるCBT方式に変わりました
- インフラやクラウドに進みたい人は、AWS認定。こちらは有効期限が3年で、更新が必要です
- セキュリティに進みたい人は、情報処理安全確保支援士
国家試験は一度受かれば一生有効、ベンダー資格は期限つき、という違いは覚えておくと計画が立てやすくなります。
資格より先に要るもの
資格はあくまで補強材料です。現場で評価が決まるのは、次の4つです。
動くものを作った実績
小さくてもいいので、自分で作って公開したものがあること。「何を作ったか」「どこで詰まって、どう解決したか」を話せる人は、資格を3つ並べた人より強いです。
基礎の理解
HTTP、データベース、Git、セキュリティの基本。フレームワークは数年で入れ替わりますが、この層の知識は10年経っても使えます。
伝える力
仕様を確認する、進み具合を報告する、分からないことを早めに聞く。SESでも受託でも、エンジニアの評価の半分はここで決まります。
AIを使って成果を出す力
いまはコードの多くをAIが書けます。だからこそ、AIが出したコードが正しいかを判断できる基礎と、何を作るべきかを決める力の価値が上がっています。資格の勉強で身につく基礎は、ここで効いてきます。
【ここに村上さんご自身の考えや体験を2〜3文入れると、社長の人柄が伝わります。例:スカウトを送るときにスキルシートのどこを見ているか】
まとめ
- エンジニアに資格は必須ではない
- ただし経験が浅いとき、案件の条件になっているとき、知識の偏りを直したいときには効く
- 最初の1つは基本情報技術者試験。その先は進みたい方向で選ぶ
- 資格より先に、作った実績・基礎・伝える力・AIを使う力
資格は「取るかどうか」より「何のために取るか」で決めるのが正解です。目的がはっきりしているなら、勉強した時間は無駄になりません。


